リフォームはやり直しできる？失敗しないためのコツも解説します
「リフォーム工事をしたけれどイメージと違う」「やり直しをしてもらえるのだろうか」とお悩みの方は多いと思います。今回は、リフォーム工事はやり直せるのか？やり直せない場合は？など気になるポイントを解説します。依頼主が押さえておきたいポイントや失敗しない業者の選び方もご紹介しますので、是非参考にしてください。
リフォームはやり直し可能！
リフォーム工事に失敗した場合、状況にもよりますが基本的にはやり直してもらえます。リフォーム計画の内容を書面に残しているのにも関わらず、その通りに仕上がっていなければ業者側の責任になるからです。
業者側の責任の場合、「リフォーム前の状態に戻してもらう」「当初の契約通りにリフォームしてもらう」という２つ方法があり、どちらにするかは業者側との話し合いになります。業者によっては話し合いが長引くケースも少なくないので、失敗に気づいた時点で早めに対処することが重要です。
なお、「訪問販売によって契約した」「書面が交付されていない」など法律上の要件を満たせば、工事中、工事終了後でもリフォーム工事をクーリングオフできます。いずれにせよリフォーム工事の失敗は初動が重要なので、困ったときは消費生活センターや住宅リフォーム・紛争処理支援センターなど公的相談機関に連絡してみましょう。
リフォームのやり直しができないケースとは
リフォーム工事は基本的にはやり直してもらえますが、工事完了書にサインした場合は、やり直してもらえない可能性が高いです。リフォーム工事終了後、必ず依頼主立ち合いのもと「きちんとリフォーム工事が行われたか」確認作業が行われます。このとき依頼主が工事完了書にサインしてしまえば、後から不具合が出ても「目で見て確認したのだから」と対応してくれない場合があるのです。このような事態を防ぐためにも、手で触る、動かす、複数の人にチェックしてもらうなど不具合がないかきちんと確認することが求められます。
ただし、重大な欠陥がある場合にはリフォーム瑕疵担保責任を利用できるため、やり直してもらえるケースがほとんどです。
リフォームでやり直しが発生する原因
そもそもなぜリフォームでやり直しが発生するのか、よくある原因を見ていきましょう。
リフォーム業者選びに失敗してしまった
業者選びに失敗すると、施工不良でリフォームがやり直しになることが少なくありません。相場より費用が極端に安い業者の場合は、特に注意が必要です。安い業者は不適切な材料を使ったり、十分な職人を雇っていなかったりして手抜き工事をする傾向があります。中には契約当初にはなかった追加工事を要求し、かえってリフォーム費用が高くつくこともあります。
アポなしの訪問業者にもご注意ください。訪問業者の中には不必要なリフォーム工事を高額な費用で契約させたり、いわゆる「次々契約」で、１つの工事が終了した際に、新たな問題点を指摘し、次の契約を取るようなところもあります。すべての訪問業者が悪いわけではありませんが、リフォーム工事を検討する際は自分で業者を選ぶことをおすすめします。
業者任せにしてしまった
リフォーム計画を立てていると、業者からオプションの提案を受けることが多々あります。業者任せにして言われた通りにオプションを追加していると、不要な工事で費用が高くなったり、かえって住みづらくなったりするケースが少なくありません。不要な設備が増えることで、メンテナンスの手間がかかることもあるでしょう。
特に間取りや寸法、動線などは住みやすさに関わってくるので、業者の言う通りにする前に「本当に必要かどうか」自分でシミュレーションしてみることが大切です。
リフォーム予算を抑え過ぎてしまった
リフォームは高額な費用がかかるため、できるだけ低コストに抑えたい人が多いと思います。しかし、リフォーム費用を抑え過ぎてしまうと、必要な工事まで削ってしまい思い通りの仕上がりにならない可能性が高いです。デザインや使い勝手がイメージと違えば、せっかくお金をかけたのにかえって住みづらくなってしまいます。リフォーム商品の色や手触りがカタログと実物で異なることもあるので、依頼する際は「必ず実物を確認する」「必要な工事を明確化する」ことが大切です。
リフォームが失敗したときの対処法
リフォームに失敗した場合は、前述の通り早い段階で公的な相談機関に連絡しましょう。
消費生活センターに相談する
消費生活センターとは、購入した商品やサービスなど、消費生活全般の苦情や相談に対応する行政機関のことです。リフォーム工事にも対応しており、電話相談による助言が受けられるほか、問題が解決しなかったときは国民生活センター紛争解決委員会に和解の仲裁や仲介を求めることもできます。
住宅リフォーム・紛争処理支援センターに相談する
住宅リフォーム・紛争処理支援センターとは、国土交通大臣に指定された住宅専門の相談窓口で、リフォームに関するトラブルにも対応しています。電話相談のほか、リフォーム見積もりチェックサービスも無料で行っています。電話相談は一級建築士の資格を持つ相談員が対応し、相談内容によっては弁護士・建築士による対面相談を受けることも可能です。当事者間での話し合いがこじれた場合は、住宅紛争審査会（弁護士会）による紛争処理手続き（あっせん・調停・仲裁）も受けられます。
リフォームでのやり直しを防ぐコツ
リフォームのやり直しを防ぐためには、業者選びを慎重にしたうえ、入念に打ち合わせすることが大切です。ここでは、失敗しないために気を付けたいポイントを解説します。
リフォーム業者選びを慎重に行う
リフォーム工事が成功するかどうかは、業者選びにかかっているといっても過言ではありません。業者を選ぶ際は複数社に見積もりを依頼し、「極端に費用が安くないか」「工事後の保証内容がしっかりしているか」など条件を見比べましょう。
入念に打ち合わせを行う
リフォーム計画を立てる際は、必要な工事を明確化し、業者と入念に打ち合わせることが重要です。打ち合わせが不十分だと認識にずれが生じ、思っていたリフォームと違う結果になることが少なくありません。限られた予算でリフォームする場合も、必要な工事まで削らないよう計画段階で納得いくまで業者と話し合うことが求められます。
リフォームで押さえるべき2つのポイント
トラブルが起きてもスムーズに解決するためには、押さえておきたい2つのポイントがあります。
瑕疵担保責任について確認する
リフォーム工事完了後に何らかの欠陥が見つかった場合、瑕疵担保責任（かしたんぽせきにん）によりリフォームのやり直しや損害賠償などを業者側に求めることができます。リフォームにおける瑕疵担保責任とは、工事の結果が契約の内容と異なっていた場合に、リフォーム業者が負うべき責任のことです。リフォーム業者の多くは瑕疵担保責任保険に加入しており、保険金を使ってリフォーム工事をやり直せます。
業者によっては瑕疵担保責任に加えて独自のアフターケアや保証制度を用意している場合があるので、契約前に工事後のケアについて確認するとよいでしょう。
リフォーム前のやり取りは書面に残す
リフォームの失敗を避けるためには、業者とのやり取りを書面に残すことが重要です。リフォーム後の結果がイメージと異なる場合、「言った」「言ってない」の言い争いに発展するケースが少なくありません。
業者によってはリフォームの内容や費用、要望、仕上がりイメージなどすべてのやり取りを書面に残してくれるところもあるので、信用度の指針になるともいえるでしょう。
まとめ【失敗しないリフォーム会社選びならBLR協会】
リフォーム工事に契約内容と異なる不備がある場合、基本的にはやり直してもらえます。失敗しないためには業者選びが重要ですが、個人で信頼できる業者を探すのは簡単ではないでしょう。
業者選びに困ったときは、一般社団法人ベターライフリフォーム協会（BLR協会）にお気軽にご相談ください。BLR協会は、中小リフォーム事業者の信頼性、提案力、技術力の向上を図るとともに、お客様に適切なリフォーム情報を提供するために発足しました。
BLR協会ではお客様が安心してリフォーム業者を選べるよう、リフォーム業務品質登録制度を採用しています。協会に登録しているリフォーム業者は17項目のリフォーム業務品質審査を3年ごとに受け、都度審査結果を公表しているためお客様が品質をチェックできるのが特徴です。
ほかにもリフォーム瑕疵保険の説明を徹底して行っているほか、相談窓口も設けているため、初めてのリフォーム工事でも安心してご利用いただけます。
信頼できるリフォーム業者を選びたい方は、ぜひ下記リンクからお近くのリフォーム業者を検索してみてください。
